DREAM2022 日本だからこそ実現できる、新しい未来へ。

日本だからこそ実現できる、新しい未来へ。

日本とサッカー

日本サッカー界の取り組み

日本サッカー協会(JFA)は、「サッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献する。」という理念のもとにさまざまな活動を行っています。

  • ◆ サッカーの普及・発展に向けての活動
  • ◆ 持続可能な社会と人の発展に向けての活動
  • ◆ 環境保護活動

サッカーの普及・発展に向けての活動

常に、フェアプレーの精神を持ち、国内の、さらには世界の人々と友好を深め、国際社会に貢献する。」というJFAのビジョンに基づき、JFAは国内、さら にはアジアを中心にさまざまな支援活動を行っています。46の国と地域が加盟するアジアサッカー連盟(AFC)からは、モデル協会にも選ばれています。

AFCプロリーグプロジェクト

AFCの「AFCプロリーグ特別委員会」の要請により、「AFCプロリーグプロジェクト」を立ち上げ、アジアの各リーグが抱える課題や問題点を調査・改善するとともに、2009年から刷新されたAFCチャンピオンズリーグの改革を行いました。

アジアユース育成資金援助

JFAは2002年から「アジアユース育成資金援助」をスタートさせ、各国におけるユース年代の競技会の創設や運営などを資金面からバックアップしています。
AFCに加盟する10協会を対象にスタートし、2008年現在は7協会へ支援を継続しています。

JFA公認指導者・審判インストラクターの海外派遣

JFAは1999年以来2007年までに、11人の優秀な指導者を7ヵ国で代表監督や育成コーチとして派遣しています。2006年からは、ユース育成コー チの派遣を国際協力機構(JICA)が行う青年海外協力隊やシニアボランティアなどの取り組みと連携させて実施しています。派遣された指導者は、任務終了 後もそれらの経験を生かしながら、さらに活躍の場を広げています。また、2008年からは新たに審判インストラクターの派遣もはじめています。

海外の代表チーム/選手の受け入れ

「日本の素晴らしい施設・環境でトレーニングキャンプを行いたい」という各国の要望に応え、JFAでは海外の代表チームや選手、ユースチームなどを受け入 れています。JヴィレッジやJステップをキャンプ地として提供したり、希望に応じてトレーニングキャンプにナショナルトレセンコーチを派遣しているほか、 ニーズやレベルを考慮しながら日本チームとのマッチメイクを行うなど、各国代表チームや選手の強化を積極的にサポートしています。

JFAインターナショナルコーチングコースの開催

JFAは、AFC加盟協会の指導者を対象に、2006年3月に「JFAインターナショナルコーチングコース」を開催しました。アジア各国から高い注目を集めるJFAの体系的な指導者養成システムの具体的手法を提示するこのコースは2007年3月・2008年4月にも継続して開催され、アジア各国から集まった指導者は、JFA公認C級コーチとして認定されました。参加者だけでなく、指導にあたる日本人インストラクターのスキルアップにも効果をあげています。

JFAインターナショナルレフェリーインストラクターコースの開催

JFAは、2008年4月JFAインターナショナルレフェリーインストラクターコースを開催しました。これまでに得た審判員の教育に関する知見をAFC加盟協会の審判インストラクターで共有しレベル向上を図ることを目的としています。JFA S級審判インストラクターから与えられた方法論に関するレクチャーに基づいて、参加者自身の講義・実践を企画・運営するという形で実施され、参加者からは高い評価を得ることができました。

「JFA DREAM ASIA PROJECT」

JFAは2009年から、これらの「JFAアジア貢献事業」を今まで以上に安定させ、拡大させることを目的に「JFA DREAM ASIA PROJECT」を立ち上げました。「アジアを世界のサッカー先進地域へ」という目標のもと、各国間における多様性の融合と連携を強固なものにし、アジアのリーダーとしてアジア全体のレベルアップを図ることで、アジアサッカーの発展に寄与したいと考えています。

都道府県フットポールセンター

JFAは、各都道府県サッカー協会がサッカーファミリーに対して各種事業を展開していくための活動拠点となる「都道府県フットボールセンター」を確保するため、2007年度-2012年度の問、その整備費用の一部を補助する助成事業を行っています。都道府県サッカー協会や地方自治体などが行うグラウンド・夜間照明・クラブハウスなどの整備事業がその対象です。

プレジデンツ・ミッション

JFAは、サッカーに携わるあらゆる人々が幸せになれる環境づくりを目的として、11項目のプレジデンツ・ミッションを掲げ、それに基づいてさまざまな改革を行っています。

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